漁港内に設置した「養殖礁」を使用してアワビ類3種(クロアワビ、メガイアワビ、フクトコブシ)の人工種苗を飼育したところ、陸上養殖の約1.6倍から2.1倍の成長と、約72%から88%の年間生残率が得られました。また、飼育結果をもとに経済効果を試算したところ、養殖礁1礁あたり、年間約12万円から27万円の売り上げが得られる事がわかりました。今後、養殖技術を改良し、伊豆諸島全体に普及すれば、2,000万円以上の利益が期待できます。
実施機関：大島分場
事業名：地域ブランド魚介類の養殖支援研究
放流のための自動車の乗り入れが困難な山間部でのイワナ放流の省力化とコスト削減を目指した試みです。多摩川上流域で東京産イワナの発眼卵を1月に川底へ埋設放流後、7ヶ月から10ヶ月後に同一地点で採捕調査を行ないました。残存率は0.3%から1.0%と推定されました。この発眼卵による放流は、上流域の環境に適応したイワナを増やすうえでも効果的と考えられます。
実施機関：資源管理部
事業名：渓流魚の系統保存手法開発研究
伊豆諸島におけるキンメダイの初期生活史を探るために、八丈島北方の黒瀬海域において、各種のプランクトンネットによる調査を行いました。表層から水深300mまでの7層でキンメダイ仔魚が合計約338個体採集されました。特に、水深50mから100m付近で多く採集されるなど、伊豆諸島におけるキンメダイ仔魚の分布状況が確認されました。
実施機関：大島分場・八丈分場・東京海洋大学
事業名：漁業資源調査
昨年8月、13年ぶりに黒潮の大蛇行が発生しました。その直後から、八丈島などでキンメダイの漁獲量が減少し、逆にアオダイの水揚げが増えるなど顕著な変化がみられました。この大蛇行が本年のカツオやハマトビウオ漁などにどのような影響を与えるか注目されています。過去の大蛇行の事例によると、カツオ、ハマトビウオともに伊豆諸島の広い範囲に漁場が形成されており、安定した漁が期待できそうです。
実施機関：資源管理部
事業名：資源と環境のモニタリング調査
帰島後の基幹産業として、漁業は重要な位置を占めています。今回の災害では、主要な魚類資源(カツオ、タカベ、ムロアジ、キンメダイ)はほとんど被害を受けませんでしたが、沿岸域の磯根資源(テングサ、イセエビ、トサカノリ、フクトコブシ等)は被害を受けました。テングサやトサカノリ、フクトコブシの被害は大きく、イセエビの被害は小さかったですが、いずれも年々回復傾向にあります。
実施機関：大島分場
事業名：三宅島等災害復旧(漁業資源調査)
東京湾の湾奥にはかつて広大な干潟が広がり、そこに生息するアサリ、マハゼ、ノリなどの生物は、多摩川などの流入河川からの栄養塩や有機物を得て繁殖するとともに、水質浄化の機能を担ってきました。長年の埋め立てや汚濁物質の流入により、天然の干潟は著しく減少し、水産生物の漁獲量も減少しましたが、近年の調査で、海浜公園の人工干潟がアサリやアユ稚魚など、多くの水生生物の生息場として重要な機能を担っていることが分ってきました。
実施機関：資源管理部
事業名：内湾漁業資源環境調査
