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平成19年度 主要成果集

平成19年度 主要成果集

見えてきた!伊豆諸島産キンメダイのライフサイクル

伊豆諸島の重要資源であるキンメダイの初期生活史を探るために、大島から鳥島までの海域、および黒潮上流域にあたる高知県沖海域で、各種のプランクトンネットによる調査を行いました。伊豆諸島では夏季に八丈島を中心とした海域で仔稚魚が出現し、月を経るごとに大型の仔魚が出現する傾向が認められ、仔稚魚の詳細な分析からキンメダイの成長段階が把握されました。また、高知県沖海域からは仔稚魚の分布が確認され、伊豆諸島に比べて分布密度が小さいことが分りました。 実施機関:大島事業所、東京海洋大学 事業課題名:キンメダイ資源管理手法開発研究

“稚魚のゆりかご”アマモ場の復活を目指して

1) 透明度が高くなる晩秋に移植した株の生育が最も良好で、3月には1.4倍から4.9倍に達し、6月から8月までの生育を確認しました。この間、種子も回収でき、草体にはワレカラ類が無数に付着し、メバル等の幼魚も集まりました。 2) 株移植最適水深は、基準海面-40cm付近でした。 3) 播種は、甲殻類の穴に邪魔されないマット方式が有効でした。 4) 苗移植は、透明度が低下し始める4月頃から生育阻害を受けやすいので、育苗は早期に行い草丈を長くしておくことが重要と考えられました。 実施機関:大島事業所 事業課題名:東京湾アマモ復活推進

アントクメ藻場造成技術の開発

伊豆大島では、平成10年以降アントクメの藻場が減少し、貝類の漁業生産が落ち込んでいます。大島事業所では、これまでスポアバッグと植毛板を用いた藻場造成実験を行ってきましたが、平成19年度はこれまでの成果をもとに、スポアバッグによる藻場造成の事業化を行いました。 実施機関:大島事業所 事業課題名:アントクメ藻場回復助長対策

三宅島におけるテングサ回復に向けた取り組み

三宅島におけるテングサ回復に向けた取り組み 三宅島の代表的な漁業種であるテングサは、平成12年の噴火災害による泥流や降灰、土砂崩れによって大きな被害を受けました。大島事業所では、噴火当初より毎年継続してテングサ調査を行っており、オオブサはほぼ噴火前の良好な状態に戻りつつありますが、マクサはまだ着生状況は良くありません。平成16年から19年までの4年間の調査結果から、マクサ漁場の現状と不良原因、そしてマクサ漁場回復に向けた取り組みについて報告します。 実施機関:大島事業所 事業課題名:三宅島等災害復旧(漁業資源調査)

八丈島のテングサを救え!藻場の衰退防止に挑む

近年続いているテングサの不漁要因を把握するため、テングサの生長・繁茂と海洋環境の関係について調査しました。その結果、八丈島は近年、黒潮流路ないし外側域に位置することが多く、このため生長に必要な栄養塩が十分供給されないことが、不漁の大きな要因となっていることがわかりました。また、現在わずかに残るテングサ場を支えているものとして、陸域からの栄養供給の重要性が示唆されました。しかし、その藻場では、アオウミガメによる食害が懸念されました。 実施機関:八丈事業所・首都大学東京・国立環境研究所 事業課題名:テングサ磯焼け対策

サメに挑み、サメを知る。漁業被害の軽減に向けた取り組み

サメによる漁業被害の対策を図るために、漁業被害の実態把握と漁場での捕獲支援調査に取り組みました。その結果、伊豆諸島海域の被害金額は、年間約6千万円から16千万円に及ぶことが推定されました。また、漁場での対策として、3年間で合計507尾が捕獲され、漁業被害を及ぼすサメ類が13種に及ぶとともに、漁場により出現種の組成が異なることがわかりました。 実施機関:大島事業所・八丈事業所・水産課・東海大学 事業課題名:サメ被害対策

サメの食利用をめざして

漁業被害を及ぼすサメ類について、資源の有効利用や漁業経営の安定化のために食利用方法の検討を行いました。サメ肉はアンモニア臭がするために、一般に食利用には敬遠されることが多く、伊豆諸島でも一部の種類がくさやなどに利用される程度です。しかし、鮮度に注意し、丁寧に水さらしを行うことによって、アンモニア臭の発生を軽減することが出来ました。それらのサメ肉を使った料理や加工品の製造に取り組み、試食会を開催しました。試食会では、好評を得ることが出来ました。 実施機関:大島事業所・八丈事業所・食品技術センター 事業課題名:サメ被害対策

小笠原海域における造礁サンゴの白化と回復

2003年9月、小笠原諸島母島列島で大規模な造礁サンゴの白化現象が発生し、多くのサンゴが死亡しました。追跡調査の結果、2007年10月の母島御幸浜の水深10m地点では白化前の被度に回復、水深3m地点でも順調に被度が増加しており、今後2年程度で白化前と同程度の被度にまで回復すると見込まれました。また、稚サンゴを生産する基礎技術を開発しました。 実施機関:小笠原水産センター 事業課題名:小笠原磯根資源回復研究
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